（・∀・）オモシロイイ！

技術革新の進展によって、コンピュータの低廉化が進むと、中小企業にも小型の汎用コンピュータや、事務計算に特化したオフコン(オフィス・コンピュータ)が普及しました。

また、技術計算やライン制御に適したミニコンが、メーカーに浸透していきます。

特にミニコンは、世界的にもアメリカのDEC(デジタル・エクイップメント)が、70年代後半から80年代前半にかけて急成長を果たし、「ミニコンのIBM」の異名を取ったほどでした。

一方、先進的な企業ユーザーでは、オンライン・システムの開発が盛んになりました。

本社の中だけの情報処理では飽き足らず、地方の工場や支店からもオンラインでデータを集め、情報処理の効率を高めようという狙いでした。

国内で最も先進的でシステムの規模も大きい銀行界では、第一次オンラインから第二次オンラインへと展開しました。

銀行のオンラインは、東京オリンピック(64年)の際に各競技会場の結果を集計するために、日本で初めて初歩的なオンラインが使われたのを見て、銀行への応用が考えられるようになったと言われています。

そんなMISですが、ミスに終わりました。

なぜなら第一に、コンピュータを導入すればすぐにでも有効なデータがはじき出されるという神話がまだ強く、意思決定者がMISを使いこなすという方向に動かなかったのです。

第2に、MISは概念的には高度な内容でした。

しかし、コンピュータ技術が追いつかず、必要な情報処理をするにはハードウェアが高価すぎたのです。

そして第三に、いくら高級プログラム言語を勉強しても、コンピュータを使いこなせるものではありません。

相応の素養も必要ですが、プログラム作成には非常に手間がかかり、欲しいデータが出るより早く、投げ出してしまうことが多かったのです。

とは言え、MISブームは結果的に情報化投資に火をつけました。

それは、意思決定支援などと高度なことを求めなくても、コンピュータによる合理化効果が見えてきたからです。

アメリカで世界最初の真空管式コンピュータ「ENIAC」が、エッカート、モークリー両博士の手によって発明されたのは1945年。

そして1955年には、日本に初めての商業用コンピュータとして、東京証券取引所と野村證券に「ユニバック120」が導入されました。

1960年代には日本でもEDP(エレクトロニック・データ・プロセッシング=電子計算処理)ブームが起こり、大企業ではコンピュータ導入が盛んになります。

コンピュータが高嶺の花だった中堅・中小企業向けには、地域や企業グループで共同の計算センター設立も活発となりました。

コンピュータが神様だった時代です。

70年前後になると、MIS(マネジメント・インフォメーション・システム=経営情報システム)ブームが起きます。

MISは、アメリカでのブームがそのまま輸入される形で始まりました。

経営情報システムでデータを集積すれば、そのデータベースに基づき効果的な意思決定ができて競争力がつく、と考えられたのです。

ビジネスマンの間では、この神の道具を自分の手にするためにと、FORTRAN、COBOLといった高級プログラム言語の勉強が流行しました。

さらには、MISから発展したDSS(デシジョン・サポート・システム=意思決定支援システム)にも関心が高まりました。

80年代の末期から90年代初頭にかけて、日本経済は大きな曲がり角に立ちました。

経済環境の変化や技術革新の進展などに伴い、企業情報システムを中心にした日本の情報化社会もまた重大な転換期に突入し、一種のパラダイム転換を迫られています。

それは要するに、合理化目的中心の情報化投資に限界が現れ始めるとともに、情報化投資にもコスト・パフォーマンスがより一層求められてきたことを意味しています。

また、根本的な見直しを促すだけの、強烈な技術革新が進んでいることも、こうした変革の背景にあるでしょう。

その昔、電子計算機室と言えば、空調がきついぐらいにきいたガラス張りの特別な部屋であり、その向こうで無表情なエンジニアたちが黙々とコンピュータを操作する姿は、神様と対話する神子に見えました(と言われます)。

しかし、現代ではパソコンを使いこなすことが"できるビジネスマン"の条件と言われる時代。

企業経営と情報システムの関係はより一層深くなっており、新たな情報システムの姿と構築方法を考え直さざるをえない時期にきています。

これまでの情報化の流れをおさらいしてみると、そういった問題点が浮き上がってくるのです。

これまで企業の情報システム部門はいわば"聖域"でした。

その要求に経営サイドは何でも応えるという風潮がどこの会社にもあったのです。

しかし、歯止めなく自己増殖を続ける情報システム部門への風当たりも強くなっています。

多くの企業ではまだSIS以前の段階、つまりこういうデータが欲しい、こういうプログラムを作ってくれなどという社内からの要求をいかにこなしていくか、といった目先の業務処理に追われているのが実情でしょう。

80年代後半の戦後最大級の長期好景気の間は、こういった要求に対して情報システム部門の拡大で何とか応じてきました。

しかし、90年の株式暴落など景気の先行きに不安が出てからというもの、情報システム部門の"わがまま"も通らなくなってきました。

かと言って、情報化投資をストップするわけにもいきません。

ここにきて、企業における情報システムは、そのあり方をいろいろな意味で改めて問われ始めているのです。

花時に入手することが多いため、多くの人は花のみに目がいきがちだ。

これは仕方のないことだが、せめて、葉の姿だけでも見てから求めるようにしたほうがよい。

シンビには毎年出る新品種を含めて、実に多くの品種があり、花時になると、これらがにぎやかに園芸店の店頭を飾るが、よく見ると、立ち葉性のものと、垂れ葉性の二種があることがわかる。

プロが作ってもやや垂れ葉性になる品種は、日照時間や通風の関係などで、素人の手にかかると、まったくの垂れ葉性になってしまうことが多い。石塚孝一氏によると、だから、株を入手するに当たっては、初心者はできるだけ、立ち葉性のものを選んで求めるようにしたほうがよい。

たいていの会社において交通費が支給されることもあって、毎月あたりまえのように買っている定期券。
でも、よく計算してみると、回数券のほうが安い場合があるのです。
例えば、京王線の千歳烏山～曙橋の場合。

普通きっぷを往復買うと720円なので、10日分だと7200円。
回数券は10回分買うと1回分がサービスされますから、回数券1枚あたりの料金を計算すると、7200円+11壮1往復655円ということになります。
それに対して、1か月の定期代は1万3830円。

1万3830円÷655円＝21、1日で、回数券より安くなるのは１か月の出勤日が20日以上ということになります。
ところが実際には、1か月の有効期間中に22日間出勤日がある月は少ないのです。
例えば、平成8年の年間の総日数は366日。

週休2日制、祝日、夏期および年末年始が休みで1年間の出勤日が242日とすれば、1か月の平均出勤日数は20日。つまり平均でみると、定期券が回数券より安くなる22日を下回っているわけですから、休日が多い月は回数券で買うほうが得なのです。

しかも、定期代の1日当たりの運賃は1万3830円÷20、2＝685円なので、685円-655円と回数券のほうが30円も安いのです。
このように、通勤イコール定期券という短絡的発想では、絶好の節約のチャンスを逃します。

毎月の利用日数をよく計算して、定期券と回数券のどちらがトクかをよく計算してから購入するようにしょう。

利用区間のひと駅先まで定期券を買っても同じ金額ですむ場合があるのを知っていますか。
例えば、中野～飯田橋間と中野～東京間では、どちらも１か月の定期代は6180円と同じなのです。

それなら先まで買ったほうが断然お得。
飯田橋までしか定期券を買っていない人が、東京へいく場合に購入しなければならない飯田橋～東京間の普通運賃150円が必要ないだけでなく、東京までの各駅、お茶の水、神田へいく場合も、定期券があればタダでいくことができるのです。

さらに総武線で市川まで乗り越した場合にも、飯田橋までの定期なら310円かかってしまったのが東京までの定期だと230円ですみます。

ですから、しょっちゅう遊びに行く友人宅や利用デパートが同じ定期代で買える区間内にあるのなら、迷わず先の駅まで買いましょう。
生真面目に利用区間しか定期券を買わないなんてのは、石頭でしかありません。

格式の高さに比例して宿泊料金の高いシティホテルも、最近ではあの手この手のサービス合戦を展開し、比較的手頃な金額で泊まれるようになってきました。

とはいえ、安く泊まるならやっぱり公共の施設!
1泊2食付きで3000円～1万円は、民間施設ではまねのできない安さです。

以前は地味で"この料金にしてこの宿"的要素の強かった公共の施設も、今やすっかりリニューアルされ、民間のリゾートホテルなみの快適さ。
特別料理の提供や温水プールなど施設の充実、中には露天風呂を設けているところもあるほどです。

どんな施設があるかは個々にお問い合わせを。
人気の宿は早めの予約が必要です。

定期券を買う時に"表示金額ははたしていちばん安いのか"などと考える人はいないでしよう。
当然、乗車区間を通しで買うのがいちばん安いと思います。
でも、実は通しで買うよりも、区間をふたつに分けて買うほうが安上がりの場合があるのです。

その前に知っておきたいポイントがふたつ。
ひとつは、1～3キロ140円、4～6キロ180円というように、運賃は区間制だということ。ですから、1キロ当たりの運賃は区間によって違います。
距離と単価は反比例しているわけではなく、例えばいちばん安いのは15キロ地点なのです。

ふたつ目のポイントは、JRでは全国の路線を「幹線の運賃」「地方交通の運賃」「東京・大阪電車特定区間の運賃」「山手線、大阪環状線特定区間の運賃」に分けており、それぞれで運賃率が異っているということです。

この結果、山手線区間は特定区間より運賃が安いなどの矛盾が生じているのです。
このふたつのポイントを念頭において、定期券を安く買う方法を考えてみましょう。
まず、電車特定区間にあたる中央線の東京～武蔵小金井の場合をみてみます。

このふたつの駅の区間距離は29.1キロ。
小数点以下切り上げて営業キロは30キロとみなします。
これを運賃表でみると440円。
東京から15キロ地点の中野でふたつに分けて買うと、それぞれ210円で計420円ですから、20円安くなります。

このように、通常区間が26～30キロの人は定期をふたつに分けると、通しで買うよりずいぶんおトクなのです。